会報誌 2018年3月掲載
100周年記念式典 SPK
SPK株式会社（代表取締役社長＝轟富和）は、２月７日大阪市内のホテルにて、創立100周年記念式典を開催した。式典では、役員の異動について発表があり、代表取締役社長轟富和氏が代表取締役会長に就任、常務取締役海外営業本部長沖恭一郎氏が代表取締役社長に昇格する人事が発表された。次代に向けて新体制で臨む意気込みを示した。
Seikenセール2018実施 制研化学工業
制研化学工業株式会社（代表取締役社長＝前川幸生）は、需要期に向けSeikenセール2018を実施している。長期使用車両の点検整備が強化される中、今回もシリンダー、ホースがお得なポイントになっている。
Seiken対象製品の品番カード･品番シールを集め、枚数によりもれなく豪華景品がプレゼントされる。
セール期間：平成30年2月21日～5月20日
GoodyearⓇエアスプリング輸入・販売開始 中野スプリング
中野スプリング株式会社（代表取締役＝中野隆平）は、アメリカSTEMCO Products,Inc.Ⓡと日本におけるGoodyearⓇエアスプリングの総輸入代理店契約を締結し、日本のトラック・トレーラー向けにGoodyearⓇエアスプリングの輸入・販売を2018年12月より開始すると発表した。
STEMCO Products社は、世界で唯一、高性能・高品質なGoodyearⓇエアスプリングを製造しており、今回の総輸入代理店契約の締結により、同社は、従来のリーフスプリングの製造・販売と共に日本のマーケットに、より幅の広い製品・サービスの提供を行うとしている。
松山営業所移転 日発販売
日発販売株式会社（代表取締役社長＝八代隆二）は、松山営業所を移転したと発表した。
移転対象の部門はオートパーツ営業本部統括営業部関西支店松山営業所。
電話番号・ファックス番号は以前と変更なし。
営業開始日：2018年2月26日
新所在地：愛媛県松山市高岡町394の1
電話番号：089―972―2016
ファックス：089―971―9514
「健康経営優良法人（ホワイト500）2018」に認定 曙ブレーキグループ
曙ブレーキ工業株式会社（代表取締役社長＝信元久隆）は、経済産業省と日本健康会議が共同で推進する優良な健康経営を実施している大規模法人を顕彰する「健康経営優良法人（ホワイト500）2018」に認定された。
健康経営優良法人制度とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、保険者（健康保険組合など）と連携して優良な健康経営を実施している法人を認定する制度である。曙ブレーキグループは、社員は大切な財産、「人財」であると考えており、今後も健康経営を推進し、曙グループ社員が心身ともに健康で成長し続けられる環境を整えることで社員の充実した生活を追求していくとした。
役員異動 アイシン精機
アイシン精機株式会社（取締役社長＝伊原保守）は、2018年2月26日開催の取締役会において、役員の異動の決議・内定をしたと発表した。伊原保守社長は相談役に就任する予定。
2018年6月開催予定日付の変更
新役職
取締役社長 伊勢 清貴
取締役副社長 水島 寿之
取締役 天草 治彦
役員の異動 日立化成
日立化成株式会社（執行役社長＝丸山寿）は、執行役の異動について発表した。
2018年4月1日付 新役職
執行役常務 豊嶋 光由
執行役 塙 明徳
執行役 羽廣 昌信
役員異動 日立オートモティブシステムズ
日立オートモティブシステムズは、次期社長に日立製作所のブリス・コッホ東原社長付を迎える人事を発表した。関秀明社長は2018年4月1日付で、株式会社日立製作所 執行役専務ビルシステムズビジネスユニットCEO兼株式会社日立ビルシステム代表取締役取締役社長に就任予定。
2018年4月1日付 新役職
代表取締役兼社長執行役員＆CEO ブリス・コッホ
EMCフェア2018開催 エンパイヤ自動車
エンパイヤ自動車株式会社（代表取締役社長＝秋葉幸久）は、2月16日、17日の2日間に亘り、EMCフェア2018を開催。570社約1300名が来場し、情報交換や商談が盛んに行われた。
「MOVE ON 進んでいく。歩み続ける」をテーマに掲げ、自動運転や電気自動車など、進化している車両構造に対するサービスと現在普及している従来型車両へのサービスを提案した。展示会場には、2つのテーマが設けられており、「マーケットリサーチコーナー」では、クルマへの関心が低い層に対するアプローチとして、クルマを利用することで得られる体験を提案する商材を多く提案した。
「メンテナンスコーナー」では整備費用の削減と収益が見込めると関心が高まるリビルト商材や次世代車やトラック向けの商材などの新規商材を展示した。
ドラレコ販売38％増加 GfKジャパン
GfKジャパン（東京：中野区）は、全国のカー用品量販店、家電量販店、インターネット通販等の販売実績を基に市場規模相当に拡大推計した、ドライブレコーダーの販売動向を発表した。
2017年のドライブレコーダーの国内販売台数は前年比38％増の109万台となった。メーカー数とモデル数ともに増加傾向にあり、2017年は70強のメーカーから600以上のモデルが販売された。認知度の上昇に伴い市場は拡大を続けている。また、あおり運転が発端とされる死亡事故の報道を受け、10月中旬以降、販売が急伸した。
平均価格は2016年から1％上昇し1万4千円となった。高価格帯製品と低価格帯製品へニーズが二極化しており、価格帯別数量構成比では、2万円以上の高価格帯が前年の17％から19％へ、5千円未満の低価格帯が2016年の11％から14％へ拡大した。
2017年に販売されたドライブレコーダーの機能面を見ると、車が急ブレーキなどの突発的な衝撃を受けた際に役立つ衝撃検知機能の搭載は数量構成比で9割を超えた。また、前方衝突警告機能や車線逸脱警報機能といった運転支援機能は前年の19％から31％へ、夜間モードは60％から68％へ拡大した。カメラ画素数別では200万画素以上が前年の73％から78％へ拡大した。
